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論文

Urban factors and mental health symptoms in children of the Tokyo Early Adolescence Survey; Impact of proximity to railway stations

Davies, S. J. C.*; Bolea-Alamanac, B.*; 遠藤 香織*; 山本 優*; 山崎 修道*; Malins, A.; Evans, J.*; Sullivan, S.*; 安藤 俊太郎*; 西田 淳志*; et al.

Journal of Transport & Health, 28, p.101564_1 - 101564_11, 2023/01

The study tested the hypothesis that proximity of home to railway stations is a positive predictor of mental health at age 10 years. Using the Tokyo Early Adolescence Survey we examined relationships between distance from home to the nearest railway station and SDQ (Strengths and Difficulties Questionnaire) scores for hyperactivity/inattention, prosocial behaviour and emotional symptoms. Greater distance to the nearest railway station was associated with SDQ-derived hyperactivity/inattention scores in the unadjusted analysis across all 4052 analyzable children, and in the fully adjusted analysis in boys ($$beta$$ = 0.198, 95% C.I. 0.009 to 0.386, p = 0.040) but not in girls ($$beta$$ = 0.007, 95% C.I. -0.164 to 0.177, p = 0.940). There were no associations with other SDQ-based outcomes. If replicated, these findings suggest that access to high-quality transit may be associated with improved hyperactivity/inattention outcomes in children living in urban environments.

論文

福島周辺における空間線量率の測定と評価,3; 環境$$gamma$$線の特徴と被ばく線量との関係

斎藤 公明; 遠藤 章

Radioisotopes, 63(12), p.585 - 602, 2014/12

環境中における適切な外部被ばく線量評価に必要な基本情報を提供する。まず、環境中に分布する典型的な線源から放出される$$gamma$$線の基本的な性質について説明するとともに、この性質を考慮して行われた被ばくシミュレーションにより得られた、広い年齢層に対する線量換算係数をまとめて紹介する。さらに、様々な要因による被ばく線量の変動の様子、また、空間線量率の測定値と被ばく線量の関係についても議論する。

論文

防災指針における飲食物摂取制限指標の改定について

須賀 新一*; 市川 龍資*

保健物理, 35(4), p.449 - 466, 2000/12

原子力安全委員会の指針「原子力発電所等周辺の防災対策について」における飲食物摂取制限に関する指標が、1998年に改定された。改定指標では、従来からの放射性ヨウ素に対する指標の見直しに加え、チェルノブイル事故後の環境汚染が問題になった放射性セシウムについて指標が設けられた。また、再処理施設等を考慮して、プルトニウム及び超ウラン元素の$$alpha$$核種についても指標が設けられた。本報告では、改定指標の解釈とその算定根拠等について解説するとともに、飲食物の分類に対してとられた考え方、放射性セシウムに放射性ストロンチウムが伴うという取扱いなどについて説明した。

口頭

Development of dose assessment model for children after returning to evacuation areas

森 愛理; 高原 省五; 眞田 幸尚; 宗像 雅広

no journal, , 

福島第一原子力発電所事故で放出された放射性物質によって福島県の一部地域に住む住民は現在も放射線を被ばくしている。彼らの被ばくを低減するため、追加被ばく線量を年間1mSv以下にするという長期的目標が定められ、いくつかの自治体が避難指示区域に指定された。避難指示区域は空間線量の減少に伴って縮小されてきており、2016年から2017年までの間に5つの自治体の一部地域の避難指示が解除されることが決まっている。被ばく線量は住民が帰還するか否かの意思決定において重要な情報となる。多くの住民は被ばくに不安を持っており、特に子どもに対する被ばくの不安は大きい。本研究では子どもの被ばく線量評価モデルを開発し、故郷に帰還した子どもの被ばく線量を推定した。計算の結果、帰還後の被ばくは健康に影響を与えるほど高くならないことがわかったが、1mSv/yの目標を達成するためには引き続き被ばく低減のための努力を続けていくことが必要である。

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